東京23区の住まいを、
データで見る。

◷最新収録データ2026年第1四半期※2026/09/27確認時点

検索条件

物件種別

すべて:農地・林地・工業専用地域等の住宅以外のデータは含みません。

マンション:元データで「中古マンション等」に分類された取引を集計しています。新築分譲時の初回取引は対象外です。

一戸建て:国土交通省の元データに新築・中古の区別がないため、一律に集計しています。

土地のみ:宅地(土地)を集計します。住宅地・商業地・工業地を含み、工業専用地域の土地は初期設定で除きます。

工業専用地は住宅を原則建てられないため、初期設定では集計から除外しています。オンにすると工業専用地も集計に含まれるようになります。なお、現在の設定で集計対象となる工業専用地は23区で1件です。

比較期間

取得可能な取引価格データは、最大でも2005年第3四半期〜2026年第1四半期までです(国交省登録データの最大値)

価格帯
集計方法
価格

土地のみの想定延床単価:取引価格を「土地面積×元データの容積率」で割った、容積率を全て使えた場合の参考値です。建ぺい率・高さ・前面道路などの条件は個別に反映していません。実際に使える延床面積が小さければ、床面積あたりの土地価格は表示値より高くなります。建築費は含みません。土地面積か容積率が不明な取引は除外します。

マンション:元データに各住戸の土地持分面積がないため、土地単価は算出できません。延床単価には専有面積を使います。

面積

「マンション」は専有部分の面積、「一戸建て」は延床面積、「土地のみ」は土地面積を使います。なお、面積不明な取引は、面積を選ぶと除外されます。

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建物構造

選択肢の「不明」は元データが空欄の取引です。なお、「土地のみ」には建物構造がありませんので、建物構造を指定した場合は「土地のみ」のデータは除外されます。

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物件上昇率ランキング

順位エリア比較5区まで
019,500万円—200.0万円/㎡579件+79.2%メイン
025,200万円—135.6万円/㎡429件+67.7%
037,300万円—166.7万円/㎡519件+58.7%
045,200万円—170.0万円/㎡223件+52.9%
054,500万円—140.0万円/㎡696件+50.0%
066,300万円—160.0万円/㎡403件+46.5%
074,400万円—70.8万円/㎡316件+41.9%
084,600万円—90.0万円/㎡257件+39.4%
093,500万円—126.0万円/㎡391件+34.6%
103,500万円—106.7万円/㎡497件+29.6%
115,700万円—144.0万円/㎡255件+29.5%
123,000万円—71.4万円/㎡338件+25.0%
133,100万円—105.0万円/㎡958件+24.0%
143,700万円—115.0万円/㎡394件+23.3%
153,500万円—104.0万円/㎡377件+20.7%
165,300万円—115.0万円/㎡609件+20.5%
174,000万円—122.2万円/㎡467件+17.6%
182,800万円—92.0万円/㎡732件+16.7%
194,000万円—116.4万円/㎡1,008件+14.3%
203,200万円—112.5万円/㎡561件+14.3%
212,900万円—64.6万円/㎡561件+11.5%
223,500万円—137.5万円/㎡675件+9.4%
232,900万円—92.0万円/㎡594件+7.4%
i出典:国土交通省「不動産情報ライブラリ」。なお、ライブラリのデータはあくまでも取引当事者へのアンケート回答に基づくものであり、全取引を網羅したものではありません。
i集計方法:
土地単価=取引総額÷土地面積
延床単価=取引総額÷床面積(マンションは専有面積、一戸建ては延床面積、土地のみは建築後の想定延床面積)
比較対象の各4四半期で取引件数が5件未満の区は順位から除外しています。
なお、上昇率は中央値や平均値から集計しており、同一物件の値上がり率を示すものではありません。